乗り換え前チェッカードメインを入れるだけで先に確認すること

このツールで見るのは、乗り換え前の5項目

1. ドメインの種類と移管ルール
   .jp、co.jp、.com、.netなどで、AuthCode（移管用の認証コード）の出し手やロックの考え方が違います。
2. 管理会社と有効期限
   .com/.netは公開RDAPから確認します。JPはJPRS WHOISを開いて確認します。
3. ネームサーバー
   DNS（ドメインの設定を管理する仕組み）をどの事業者で管理しているかを、ホスト名から分かる範囲で表示します。
4. メールの場所
   MX（メールの受け取り先を示す設定）を見ます。Webと同じIP・事業者候補かも表示します。
5. 次にやること
   結果に応じて、WHOIS・管理画面・メールのバックアップ・切り替え順を確認します。

結果が出たら、この順で確認する

ドメインの名義が店や会社ではなく制作会社になっていたら、管理会社の変更とは別に名義の移転が必要です。JPでは「管理会社を変える指定事業者変更」と「登録者を変える移転」を分けて考えます。JPRS FAQ

表示の読み方

ネームサーバーは、DNSの管理先の手がかり

ネームサーバー（DNSの管理場所）は、ドメインの設定をどこへ問い合わせるかを示す名前です。このツールは、ホスト名に既知の事業者名が含まれる場合だけ分類します。未分類でも異常とは限りません。分類名だけで、契約アカウントや制作会社までは分かりません。

MXは、メールを受ける設定

MXがあれば、このドメイン宛てメールの受け先がDNSに登録されています。Google WorkspaceやMicrosoft 365と分かる場合はその名前を表示し、それ以外はサーバー会社・不明としてまとめます。実際に誰が使っているか、メールボックスに何通あるかまでは分かりません。

赤い注意は「同じ可能性」のサイン

WebのAレコード（ドメインを接続する住所）とMXの宛先Aが同じIP、またはWebのCNAMEとMXが同じ既知事業者に分類できたときに表示します。これは同じ契約・同じ管理アカウントの証明ではありませんが、サーバー解約前にメールを確認するきっかけになります。

このツールで、分からないこと

• フォーム送信、予約確定、メール送信、外部フォームへの入力はしません。
• DNSの結果だけで、契約者名義、解約条件、Webデータの所有権、メールの利用実態は断定できません。
• 登録者名が店や会社でない場合、契約・請求書・管理画面を確認し、必要なら専門家へ相談してください。

著作権やリース契約の判断はこのページではしません。事業者間取引のクーリング・オフもケースごとの判断になるため、困ったときは専門家や消費者ホットライン188へ相談してください。消費者庁

このページは2026年10月時点の確認方法です。移管条件や画面は変わることがあるため、実際の手続きでは各公式案内も開いて確認してください。