だから、あなたの店のサイトで今すぐ確かめる3つ
- Googleマップにサイトが登録されているか
スマホで店名を検索し、プロフィールに「ウェブサイト」が表示され、そこから自分のサイトを開けるか確認します。地図調査では、サイト登録は66.6%、業種別では39.1〜92.9%、リンク先を表示できないケースは推定12.2%でした。登録がなければ、マップからサイトへ進む入口がありません。 - スマホで開いて、警告や崩れがないか
Chromeのアドレスバーに「保護されていない通信」と出ていないか、文字が小さく表示されて拡大しないと読めない状態ではないかを見ます。62万件調査では、viewport設定なしが10.90%、httpのままが15.73%でした。 - スマホからそのまま電話・予約できるか
電話番号をタップして電話アプリが開くか、予約ボタンを押して予約画面へ進めるかを確認します。この項目の数字は、次回の調査で扱います。
調査で見た二つの項目
保存HTMLでスマホ用の設定（viewport）がない事業者サイトは68,158件（10.90%）でした。これは閲覧しやすさそのものを判定した値ではありません。2026年8月の取得時点でhttpで配信された事業者サイトは98,357件（15.73%、以下「httpのまま」）でした。これは現在HTTPSで開けるか、転送されるかを示す値ではありません。
スマホ用の設定（viewport）がないサイトは10.90%、httpのままは15.73%
数値を表で見る
| 指標 | 該当サイト | 全サイト | 割合 |
|---|---|---|---|
| スマホ用の設定（viewport）がない | 68,158 | 625,479 | 10.90% |
| httpのまま（2026年8月の取得時点でhttpで配信） | 98,357 | 625,479 | 15.73% |
いま開いて確認した結果
保存HTMLでviewportがなかった事業者サイトから50件を無作為抽出し、2026年10月24日にライブ確認しました。現在もPC表示のままは25件、スマホ用ページへ切り替えは9件、現在は設定ありは10件、開けないは6件でした。設定がない=必ずスマホで見られない、ではないが、半分は今もPC表示のままでした。
同じくhttpのままの事業者サイトから50件を無作為抽出して確認すると、httpsへ転送は4件、httpsでも開けるは24件、httpのみ・https失敗は18件、開けないは4件でした。この確認は現在の状態であり、2026年8月の取得URLの理由を確定するものではありません。
| 2026年10月24日のライブ確認 | n=50 |
|---|---|
| viewportなし：現在もPC表示のまま | 25 |
| viewportなし：スマホ用ページへ切り替え | 9 |
| viewportなし：現在は設定あり | 10 |
| viewportなし：開けない | 6 |
| httpのまま：httpsへ転送 | 4 |
| httpのまま：httpsでも開ける | 24 |
| httpのまま：httpのみ・https失敗 | 18 |
| httpのまま：開けない | 4 |
店主向けの実務としては、自分のスマホで開いて文字が小さくないかを確認し、URL欄の鍵マークも確認してください。
タイトルから推定した業種の比較
業種は、事業者サイト625,479件から無作為抽出した20,000件を、タイトルとホスト名のキーワードで推定したものです。タイトルから推定できた12,429件に限った比較です。図の16業種では、不動産と推定されたサイトが30.43%で最も高い結果でした。この抽出・推定の範囲を超えて一般化はできません。
図の16業種では、不動産が最も高い
数値を表で見る
| タイトルから推定した業種 | n | viewportなし | 95% CI（抽出誤差のみの目安） |
|---|---|---|---|
| サービス業他 | 2,666 | 7.39% | 6.46–8.44% |
| 医療・歯科・治療院 | 2,270 | 11.23% | 10.00–12.60% |
| 建設・住宅リフォーム | 1,013 | 10.27% | 8.55–12.29% |
| 美容サロン | 748 | 9.22% | 7.35–11.51% |
| 製造加工 | 621 | 10.47% | 8.30–13.12% |
| 教室スクール | 588 | 7.48% | 5.62–9.90% |
| 飲食 | 563 | 10.48% | 8.21–13.28% |
| 不動産 | 539 | 30.43% | 26.69–34.44% |
| 小売EC | 536 | 20.52% | 17.32–24.15% |
| 士業コンサル | 504 | 13.89% | 11.14–17.18% |
| 介護福祉 | 462 | 10.17% | 7.74–13.27% |
| 宿泊観光 | 453 | 9.71% | 7.32–12.79% |
| 自動車バイク | 419 | 11.22% | 8.54–14.60% |
| 団体協会NPO | 397 | 12.09% | 9.24–15.67% |
| 農林水産食品 | 299 | 10.03% | 7.12–13.96% |
| ブログ個人（図から除外） | 179 | 39.66% | 32.79–46.98% |
| IT制作デザイン | 172 | 6.98% | 4.04–11.80% |
タイトルから推定した業種ごとのhttpのままの割合も、2026年8月の取得URLについての観測です。現在の転送や証明書の状態を直接示すものではありません。
タイトルから推定した業種別の、httpのままの割合
数値を表で見る
| タイトルから推定した業種 | n | httpのまま | 95% CI（抽出誤差のみの目安） |
|---|---|---|---|
| サービス業他 | 2,666 | 14.78% | 13.48–16.18% |
| 医療・歯科・治療院 | 2,270 | 12.73% | 11.42–14.17% |
| 建設・住宅リフォーム | 1,013 | 15.50% | 13.40–17.86% |
| 美容サロン | 748 | 14.04% | 11.73–16.71% |
| 製造加工 | 621 | 14.01% | 11.50–16.96% |
| 教室スクール | 588 | 14.12% | 11.53–17.16% |
| 飲食 | 563 | 15.10% | 12.38–18.29% |
| 不動産 | 539 | 10.95% | 8.58–13.86% |
| 小売EC | 536 | 8.02% | 6.01–10.63% |
| 士業コンサル | 504 | 14.48% | 11.68–17.83% |
| 介護福祉 | 462 | 14.50% | 11.58–18.01% |
| 宿泊観光 | 453 | 15.23% | 12.22–18.83% |
| 自動車バイク | 419 | 15.51% | 12.36–19.29% |
| 団体協会NPO | 397 | 16.37% | 13.06–20.33% |
| 農林水産食品 | 299 | 15.38% | 11.74–19.91% |
| ブログ個人（図から除外） | 179 | 12.29% | 8.26–17.91% |
| IT制作デザイン | 172 | 9.88% | 6.26–15.26% |
調査方法と限界
対象は、2026年8月にCommon Crawlが取得した、電話番号・地名・業種の言葉を含む日本語の事業者サイト（.jp/.com/.net）625,479件です。TLD内訳は .jp 54.4%、.com 41.3%、.net 4.4%です。会社数ではなくサイト単位で数えています。同一事業者の別ドメイン、ポータル、テンプレート量産は完全には除けません。
目視した無作為100件では、公立校・自治体・大企業等、明らかに事業者サイトとは言いにくいサイトが13件、判断保留が6件ありました。したがって13〜19%が混ざっていた可能性があります。この調査は日本の中小企業を代表する統計ではありません。
タイトルから推定した業種は、タイトルとURLの目視検証340件で全体の正答率が88%でした。サービス業他は65%、製造加工は70%、農林水産食品は75%、ブログ個人は50%であり、業種ごとに誤分類の大きさが異なります。標本業種表の95%信頼区間は抽出による誤差のみの目安で、分類誤差や対象抽出の偏りは含みません。
既存の業種表との偏り比較は、ここでのみ示します。図の4業種では最大3.5倍（飲食：既存表53.39%／無作為標本15.10%）ですが、全業種ではIT制作デザインの4.5倍（44.26%／9.88%）が最大です。
既存業種表と無作為標本の、httpのままの割合
HTMLのviewport、取得URLのhttp/https、meta generator、©表記などは、無作為200件のWARC原本とも照合しました。照合は保存HTMLの項目値の確認であり、スマホでの可読性や現在の運用状態を判定するものではありません。
データの引用について
本調査の図表・数値は、「出典：NOREN PAGE『日本の事業者サイト62万件 実態調査2026』（Common Crawl、2026年8月クロール、この記事へのリンク）」と記載すれば引用できます。数値を改変する場合は、その旨と算出方法を明記してください。本調査を日本の中小企業または全事業者を代表する統計として扱わないようお願いします。